出産や子どもの独立など、そのときどきでライフステージは変化していくものです。
近年はさまざまなライフステージの変化に合わせて、マイホームを売却する方も増えています。
今回は、不動産売却のタイミングについてメリットや売却方法をご紹介します。
ライフステージの変化による不動産売却①出産
出産のタイミングで今まで住んでいた家を売却し、住み替えるパターンです。
売却資金を新しい家の購入代金に充てることで、今まより広い家に住み替えがしやすくなります。
出産をきっかけに買い替えることで、子どもの教育資金も含めた資金計画が具体的に立てられます。
子どもに通わせたい学校や子育てしやすいエリアなど、方針に合わせて選べることもメリットです。
出産が近い方やすでに出産している場合、できるだけ早く売却して新しい家で暮らしたいと考えるでしょう。
早く売るには、不動産会社の査定額よりも少し安くして売り出すことで買い手が見つかりやすくなります。
また、買い手側から値下げの要望があった場合に可能な限り受け入れることや、自分で買い手を探す方法もあるでしょう。
ライフステージの変化による不動産売却②子どもの独立
子どもが独立したタイミングで、元気なうちに老後の生活を考えて住み替えるケースもあります。
住み替えのメリットは、利便性の良い地域やバリアフリーの住宅など老後に暮らしやすい物件を選べることです。
また、家を売る際にできるだけ早く売るためにリフォームをした方が良いのか、悩む方もいるかもしれません。
原則として、売却時に必ずしもリフォームする必要はありません。
リフォームするとリフォーム代金を上乗せして売り出したいと考えますが、買い手は中古物件の安さを求めて探しているため、売却価格が高くなると買い手が付きにくい可能性も。
買い手としては物件を安く購入して、自分の好きなようにリフォームしたいと考える方が多いです。
リフォーム後に売却してもリフォーム費用がすべて回収できるとは限りませんので、リフォームをせずに売却した方が売れやすいといえるでしょう。
ライフステージの変化による不動産売却③親の他界
親が亡くなったタイミングで相続した親名義の家を売却するケースも増えています。
相続した物件を売却するには、所有者を親から相続人名義に変更する相続登記が必要です。
相続登記の手続きには、相続人全員の戸籍謄本や亡くなった人の出生から死亡までの戸籍謄本などさまざまな書類を準備しなくてはなりません。
相続のパターンによって必要書類や申請書の記入が異なり手間がかかるため、司法書士に依頼した方が良いでしょう。
また、相続した不動産を売却する際は「登録免許税」「相続税」「譲渡所得税」の3つの税金がかかります。
譲渡所得税は、一定の条件を満たす場合、所有期間に関係なく譲渡所得から最高3,000万円まで控除ができる特例があります。
まとめ
マイホームは一生住むものと考えがちですが、ライフステージの変化に合わせて柔軟に対応するとより良い暮らしを送れます。
家族構成が変わって今までより住みづらくなったと悩んでいる方は、不動産売却の方法も検討してみてはいかがでしょうか。
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