売却したい不動産に土壌汚染あり！価格への影響やうまく売る方法とは？
売却したい不動産に土地がふくまれる場合、土壌汚染のリスクに注意しておかないといけません。
実際に何かに汚染されていると通常どおりに売買するのは総じて難しく、売り方にも工夫が求められます。
今回は、土壌汚染がある不動産を売却する際の影響や良い方法をご紹介するので、ぜひ参考にしてください。
土壌汚染が不動産の売却価格に与える影響
何らかの有害物質が見られる土地は、売却価格が下がるのが一般的です。
有害物質の種類や濃度などによっては健康被害が起こりえるからです。
汚染している物質を取り除くことも可能ですが、高額な費用がかかります。
コストバランスが良いとはいえず、持ち主にとって厄介な問題であることからも、土地の値段が下がってしまうのです。
なお、日本国内では土壌汚染に関する基準がやや厳しく、健康被害がほとんど起こらないレベルでも有害物質のある土地だと判定されることがあります。
実質的にはあまり問題がなく、汚染除去もほとんど必要なかったとしても、売却価格への影響は一般的に避けられません。
土壌汚染に関する基準が厳しいことは世間的にあまり知られておらず、何らかの有害物質があると判定された土地は総じて忌避されやすいからです。
このようなさまざまな事情から土壌汚染のある不動産は値段が下がりやすく、元の希望価格で売れることは少ないです。
土壌汚染のある不動産の効果的な売却方法
土壌汚染のある不動産を売却するためには、まずは土地の状況を調べる必要があります。
現状がわからなければ対策のとりようもなく、リスクを開示して売り出すにしても、詳細が不明では買主側も検討のしようがありません。
各都道府県のサイトにて公開されている、土壌汚染に関する台帳を確認することからはじめ、土地の使用履歴のチェックや地面のサンプリング調査なども適宜おこなってください。
詳細がわかれば、調査結果を公開したうえで買主を探すのも現実的となります。
何の問題もない土地に比べてやはり敬遠される可能性はあるものの、健康被害を受ける恐れがほとんどなければ気にしないという方もいらっしゃいます。
また、土壌の問題を気にするかどうかは土地の使い方によっても異なり、あまり影響を受けない用途を考えている方からは購入される可能性があるのです。
調査の結果、必要な汚染除去費用がわかれば、値引きによる対応も可能です。
相応の値引きをすれば適正価格の不動産となり、土地に多少の問題があっても買主が見つかる可能性があります。
このほか、特殊な不動産でも引き取れる買取を利用するのもひとつの手です。
まとめ
日本国内において土壌汚染は総じて厄介な問題であり、土地の売却価格を下げることが多いです。
売却にあたって、まずは土地の現状を調べてみましょう。
調査の結果でわかったリスクを開示したり、汚染除去費用分の値引きをしたりすると、買主が比較的見つかりやすいです。
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